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    令和2年 第100問


    問100

    電子メールにディジタル署名を付与して送信するとき、信頼できる認証局から発行された電子証明書を使用することに比べて、送信者が自分で作成した電子証明書を使用した場合の受信側のリスクとして、適切なものはどれか。

  • 電子メールが正しい相手から送られてきたかどうかが確認できなくなる。
  • 電子メールが途中で盗み見られている危険性が高まる。
  • 電子メールが途中で紛失する危険性が高まる。
  • 電子メールに文字化けが途中で発生しやすくなる。


    (令和2年 ITパスポート試験 第100問 テクノロジ系/セキュリティ)

    解説

    (ア)電子メールが正しい相手から送られてきたかどうかが確認できなくなる。
    この問題の正解率:29.5%(やや低い)

    電子メールにディジタル署名を付与するには、送信者が電子証明書を取得する必要があります。信頼できる認証局から発行された電子証明書を使用した場合、その電子証明書の所有者が送信者であることを、受信側は信頼できます。

    しかし、送信者が自分で作成した電子証明書を使用した場合、その電子証明書の所有者が送信者であることを、受信側は信頼できません。そのため、電子メールが正しい相手から送られてきたかどうかが確認できなくなります。


    電子証明書には、自己署名型電子証明書と第三者認証型電子証明書の2種類があります。自己署名型電子証明書は、送信者が自分で作成する電子証明書です。第三者認証型電子証明書は、信頼できる認証局から発行される電子証明書です。